OFF THE HACK!

Ver 7.0 by NORIHIRO MITA

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【2020年3月1日】新型コロナウィルス情報

大陸中国の政府の発表によれば、大陸中国での新型コロナウィルスに関する簡単な統計情報は以下の通り。

全中国での罹患者:    0.00576% (2万人に1人)
罹患者中の死亡者:    3.60%  (100人の罹患者のうち4人)
全中国での罹患後死亡率: 0.0002% (100万人に2人)

全体の数字は1週間前に比べて、わずかに上がっている。収束した、とはやはり言いにくいものの、数字から言えば、現状維持、という感じだ。

おそらく、感染拡大の後期に入りつつあるのだろう。罹患者のうちの死亡率が上がり、他の数字はわずかに上がっているものの、微増と見て良い。であれば、しばらくすると、収束に向かう可能性もなくはない。

一方で日本での数字は、様々なサイトを調べたものの、同じ統計を取ろうとしても、非常にわかりにくい。たかが「全人口」「罹患者数」「罹患での死亡者数」という3つの数字を得たいだけのために、かなりのサイトをしらべなければならない。このわかりにくさは「被害が大きい」ことを強調しようとするあまり、正しい数字がなかなか得られない、ということだ。情緒的な「またXX人罹患者が出た」などの報道は多いものの、こういった簡単で重要な統計数字がなかなか得られないのは、やはりなにかの情報操作があるのだろうか?と疑ってしまう。

そこで、3/1現在の日本の状況を見てみよう(厚生労働省発表の数字による)。

全日本での罹患者:    0.00018% (50万人に1人)
罹患者中の死亡者:    2.68%  (100人の罹患者のうち3人)
全日本での罹患後死亡率: 0.000005% (二千万人に1人)

これは、「ダイヤモンド・プリンセス」の乗客を含めていないが、罹患者は現時点で比較すると、明らかに中国よりも少なく、全国民のうちの死亡者も桁が違うほど少ない。これは、日本の公衆衛生や栄養状況の良さなどが関係しているだろう。しかも、日本はいまだ長寿の国と言われているところだ。ところが、罹患した人の死亡率は中国とそんなに変わらない。しかも、日本はいち早く高齢化社会に突入したので、老人の比率は明らかに中国よりは多いはずだ。ということは、高齢で身体に耐性のない人も多いので、高齢者は罹患したら、死に至りやすい、ということだろう、というのが、この数字を見てもなんとなく読み取れる。他の解釈もあるかもしれないが、こういった統計数字を見ることは、今後の様々な方針を全体的にも、個人的にも立てるのに、重要だ。

しかし、日本の交通事故による死亡者は、現在、警視庁の統計では、約3万人に1人である。いかにこのコロナウィルス感染による死亡者が少ないか、ということがわかる。統計は嘘をつかない。だが、操作されたり、隠されたりすることはある。

「普通の国」になった「日本」へようこそ。

この「新型コロナウィルス事件」は、日本国内においては、今後の日本社会において「日本の政府は信用できない」という日本人の新たな「多数感覚」「多数意見」を形成することになるだろう。特にこれからを担う若い世代に、そういう感覚を作っていく。

ある意味、諸外国の国民と同じ、という水準にそれはなる。

政府に期待することはない、という世代が増えるのは、先の読めない不安な社会をさらに作り、多くの「これまで安定して当たり前にあったこと」を消して行くはずだ。と同時に「政府はなにやってるんですかね?」という「政府に向けた怒り」も減っていく。なぜかというと、国の政府に期待しているからこそ、その「怒り」は起きるからだ。つまり「政府なんて頼れない」ので、「期待もしない」ということになるからだ。これは諸外国では当たり前のことなのだが、国の政府が異常に強く、大きく国民から信頼される存在であったればこその「政府批判」であった、という面もあるからだ。つまり、「期待しないものに、いくら怒ってもしょうがない」という状況になりつつある。

コロナウィルスの「事件」とそのときの「国の政府の対応」は、こういった心理的に大きな変化を日本の国民にもたらした、と言っていいだろう。

かつて小沢一郎は「日本を普通の国にする」と言ったことがあった。それはこの世界的な新型コロナウィルスに関係する一連の騒ぎで、達成された。

一方で、日本以外の国や地域からの日本の国の政府への絶大な信頼も消えた。その証拠に「世界的な危機には日本へお金を移せ」という流れが、今回は止まったのを見てもわかるだろう。世界を支えるお金の地域的なバランスに大きな変化が生じているのがわかる。

つまり、日本経済のみならず、世界経済への大きな信頼のハブの1つであった日本経済も、この「新型コロナウィルス事件」への対応の失敗で、崩れたのみならず、世界経済全体にも、大きな禍根を作ったのだ。新型コロナウィルスへの対応を見くびらず、初動から精一杯で迅速な行動が必要とされたのは、実はこの「世界経済の崩壊の引き金」に、手が届かないようにするためだったのだが、そこまでわかっている人や、カンの働く人も、それに対処を迅速にできる人もいなかったのだろう。

たった今から、世界経済は、新らしく大きな変化の時代に突入した。柔軟な頭脳と迅速な行動で、大きく新しい変化に対応し、生き残る道を探す旅に、ヒトという種は出なければならない。その時が来たのだろう。250年前の産業革命以来の、大きな変化が来ているのではないか?と、私は思っている。

【2020年2月26日】新型コロナウィルス情報

全中国での罹患者:    0.0056% (2万人に1人)
罹患者中の死亡者:    2.91%  (100人の罹患者のうち3人)
全中国での罹患後死亡率: 0.00016% (100万人に1.5人)

こんな感じだが、よく見ると、罹患者中の死亡者が少しだけ減っている。これを見て、ピークアウトしたと見るのは早計だろうが、その気配はないではない。

いずれにしても、「罹患して死亡まで至る人」は、全中国の人口に対して、このくらいだ、ということだ。日本の人口はこの1/10だから、中国と同じだとしたら、10万人に1.5人が罹患後死亡、ということになる。

では、リアルな日本の状況はどうだろう?人口の母数を日本人にしてみて、計算し直してみよう。

罹患率:           0.00013%
罹患者死亡率:        0.59172%
全国民のうちの罹患後死亡率: 0.0000008% 

前にも書いたが、この厚生労働省の発表の数字(2020年2月25日発表)が正しいとして、この数字である。罹患者が数万人といっても、噂ばかりだが、その噂をもとにしたとしても、「罹患率及び罹患後死亡率は極めて低い(交通事故で亡くなる方の数とは桁が数桁違う)」ということがわかるだろう。

やはり報道は、数字で煽っている、というように見えるのだが。

ただ、IT屋の自分としては、これで「リモートオフィス」「テレワーク」が推進されることは、それはそれで喜ばしいし、何よりも働きすぎの日本人、というところから多くの人が抜け出せることが良いことである、とあ思っている。

【2020年2月23日】新型コロナウィルス情報

新型コロナウィルスは日本や韓国でも大きなトピックとなっていて、芸能人の独立のニュースなどが吹っ飛んでしまったほどだが、昨日23日の情報をもとに、今日24日に大陸中国の政府が発表した数字から、簡単な統計情報を見てみよう。

全中国での罹患者:    0.0056% (2万人に1人)
罹患者中の死亡者:    3.17%  (100人の罹患者のうち3人)
全中国での罹患後死亡率: 0.00018% (50万人に1人)

日本での報道の扱いも大きくなってきているが、20日の情報と、さほどの違いはない。しかしながら、罹患者での死亡率がじわじわと増えているのは、SARSのときほどではないにせよ、背後に迫ってくる恐怖を感じさせることもあるだろう。

様々なサイトを見ていると、多くのサイトで「こうすれば防げる」という情報が多いが、だいたい、まとめると、以下のようになる。

【予防】
1.人が多いところになるべく行かない
2.帰宅したら、うがい、手洗いを、必ずする

【感染したときの症状】
1.乾いた咳
2.発熱が4日以上続く
※以上の症状があったら、病院で検査すべき

【感染したら気をつけること】
1.持病などを持つ高齢者との接触は特に避ける。重症化する可能性が高い
2. 家族でも接触するときは必ずマスクをつける
3.しっかり水分を取って寝る
4.症状が収まっても医師の指示を受けそれに従う

【2020年2月20日】新型コロナウィルス情報

新型コロナウィルスだが、20日午前0時に大陸中国の政府が発表した数字による統計は以下だ。

全中国での罹患者:    0.0054% (2万人に1人)
罹患者中の死亡者:    2.84%  (100人の罹患者のうち3人)
全中国での罹患後死亡率: 0.00015% (100万人に1.5人)


この数字で驚くのは、最近の罹患者の急激な増加と、罹患者のうちの死亡者の割合がじりじりと上がっていることだ。報道では「たいしたことはない」という報道も多いようだが、この数字を見ると、楽観はできないことがわかる。特に「罹患後の死者」が、2%前後で推移していたものが、既に3%に迫ろうしている。急激に、という表現が適切かはわからないが、不気味にじわじわと罹患者の死亡者が増えている。

マスコミでは、「X人が罹患しました」「X人が新たに。。」という話ばかりだが、こういった「割合」について伝えていない。この数字を見ると、「あれ?そんなにたいしたことじゃないんじゃない?」ということを言う人も多いだろうからだ。

なぜかというと、日本で毎年交通事故で死ぬ人は、このところ大きく減少しており、日本人の全人口( 1億2601万人 :総務省統計局2019年)に対して、3215人(2019年警視庁統計)。つまり、0.0026%。つまり、3万人に1人が交通事故で亡くなっている。この数字と割合で比べると、明らかに「新型コロナウィルスで亡くなっている方は、交通事故で亡くなった方よりも(割合にして考えると)非常に少ない」ということになる。パーセンテージにして二桁も少ないのだ。つまり、「報道」という「商売」から考えると、事は大きく報道して、大衆の耳目をひきつける必要があるので、「パーセンテージで報道すると、インパクトがなくなってしまう」。だから、人数で数え、割合では書かない。そういうことではないか?と、私は思っている。

報道機関という「商売」にとって「交通事故で人が死んでもニュースにする価値はない」けれども「新型ウィルスで人が死んだらニュースにする価値がある」のだ。「犬が人を噛んでもニュースにならないが、人が犬を噛んだらニュースになる」。まさにそのままだ。

しかしながら、毎度言うようだが、「割合」はあっても「割合の割合」はない。だから、あなたがその不幸な人の1人にならない保証はどこにもない、ということだ。

【2020年2月17日・新型コロナウィルス情報】

2月15日を過ぎたあたりからの中国政府からの情報は、WHOが入ったことにもよるのだろうが、概ね信用して良いのではないか?と、私は考えている。その17日の情報によれば、以下の値となる。どこのニュースでも「XX人罹患者者が増えた」「XX人死亡した」という話ばかりが多く、統計で数字を語っているものが少ないので、このBLOGでは、実際に発表された数字で、かんたんな統計情報にしている。

大陸中国での罹患率: 0.005%(2万人に一人が罹患)
罹患者の死亡率:   2.5%(罹患者50人に一人が死亡)
全国民での死亡率:  0.00013%(100万人に一人が死亡)

こうしてかんたんな統計情報にして見るとわかるが、この統計情報では「数字のインパクトが少ない」。もっと言えば、「たいしたことないじゃないの?」ということにもなる。そこで、もっと危機感を煽るために、こういった統計情報はあまり出さないのだ、ということなのかもしれない、と勘ぐりたくなる。とはいえ、ここに有る統計数字は、これまでの数字より明らかに「悪化」しているのがわかる。

激増するIoT機器は電池で動いている

これは一つの例だが、逗子市の「廃棄電池回収」は、気をつける必要があるが、どこの自治体もこれは同じだろう。よくページを読んで見ると、特に気をつけなければならないのは、

(1)マンガン乾電池、アルカリ乾電池、モバイルバッテリー
(2)ボタン電池

「廃棄先が違う」ということだ、ということがわかる。(1)は「一般社団法人JBRC」が回収先、(2)は「一般社団法人電池工業会」が回収先になる。ちなみに、ボタン電池にも「マンガン」「アルカリ」「Ni-Cd」「Ni-MH」もある(酸化銀など、他の構造のものもある)。普通はどちらにしたらいいかを「電池の形態」で選ぶことになるのだろう、と「想像する」しかない。回収した後の、ボタン電池の電池種類の選別(リサイクルに必要)が大変だろうなぁ、と思うしかない。

電池が交換可能なPCの電池はどうなのか?スマートフォンから分解して取り出した電池のみの廃棄先はどこなのか?など、まるで不明なうえ、ボタン電池のみが「自治体では回収できない」という。これは機器を販売するメーカー回収だろうが、既にメーカーが消滅していたり、あるいは、外国企業で日本支社がなくなっていたり、という「日本国内に廃棄先がない」場合はどうするのか?もちゃんと説明が必要だ。

回収している団体があれこれ違うからなのだが、こういうややこしい電池の分別は、高齢者には無理だろう。本来であれば、自治体で「廃棄電池」は一括して回収し、それを定期的に自治体の責任で振り分けし、どの団体に送るかを行うのが良いとは個人的には思うのだが、おそらく、自治体も職員は増やせず、非正規職員への支払いも新たに起こせない、あるいは十分な対価が払えないので、募集しても人がこない(人手不足)、という「八方ふさがり」の状況なんだろうね。もちろん、急激に発展するITの世界のスピードに、自治体の中の人の認識も、追いつかない、ということはあるだろう。であれば、そのうち、問題が表面化することは出てくるに違いない。

結果として「ボタン電池くらいなら」と、駅のホームの燃えないゴミ箱とかに捨てたり(鉄道会社がいい迷惑)、あるいは「金属だし」と、金属缶捨場に捨てたり(これが一番危ない。発火とか爆発もありえる)、さらには、川などに廃棄したり。そういうことが実際に起きていると、私は想像できる。そうであれば、環境破壊そのものだ。

しかも、電池などの廃棄物を「燃えるゴミ」にした場合は、既に廃棄炉の中で電池が爆発するなどの事故で、職員が怪我をするようなことも報告されている。この問題は目の前にある問題なのだ。

情報化社会は電気で動いていて、特にこれからは「千円もしない、安価なものでも、電池内蔵IoT機器」が増え、既にスマホのほとんどは電池を取り外すことができないうえ、PCもそうだし、PCの周辺機器のスピーカーなどもアンプ用の充電式電池内蔵で、ユーザーは取り出すことができないものもある。今や、家庭で電池ごとIT機器を廃棄する時代に入っている。PCもタブレットも同じだ。スマートウォッチが流行っているが、これも電池は内蔵で、ユーザーが取り出せない構造になっている。これらの機器は、電池が2年くらいして、十分な容量を持てなくなったら、機器ごと廃棄するのが、現在のIT製品だ。

こういう時代の変化に素早く合わせて、行政も電池廃棄やリサイクルを請け負う団体も統廃合や扱い品目の増減などがタイムリーに行われるべきだが、そういうスピードは今の行政には、私の経験上、期待できない感じがする。

特に、これからは、日本は高齢化社会に入り、日本の経済衰退の時代に入ったため、「家庭用IT機器の中古品市場」がかなり元気に立ち上がっているのだが、そうなると、「中古品」は買って実用にするためには、電池の交換が当たり前になるわけで。物によるのだが、業者に頼むと内蔵の充電式電池交換は数万円かかるが、Amazonでは交換用の電池を機器ごとに売っており、これを買って自分で分解して電池交換すると、数千円で済む。交換の方法なども、詳細にYouTubeの動画などで紹介されている(もちろん、機器の保証は切れるが、使えれば文句がないのが利用者というものだ)。そういう時代なのだ。

自治体や国の政府は、この発展と衰退の変化の構造を、すぐには反映できず、結果として、大きな事故を起こす可能性もかなり高まっている。市民意識の向上程度では、どうしようもないところまで来ているのが、実情だろう。広く、公開での議論も必要になるだろう。

【2020年2月11日】新型コロナウィルス情報

続報で、2月10日の午前に大陸中国政府から発表された数字を見てみよう。

国民の罹患率:  0.003%
罹患者の死亡率: 2.26%
国民の死亡率:  0.000066%

「中国政府の発表は信用できない」という「噂」も多い。また、武漢市で死体を焼いているため、武漢市だけ空気中のリン酸塩の量が異常に多い、という話もある。実際のところ、政府の発表が信用できるものであるかどうかは、なんとも判断がつきにくいが、「リン酸塩排出量」で言えば、人間の死体だけが対象なのか?という疑問も残る。「政府も信用できない」「噂も信用できない」のであれば、民間の調査機関や国際的な調査機関が乗り出すしかないだろうが、まだ、その話はない。とりあえず、待つしかないなぁ、というのが現状だ。

【2020年2月9日】 新型コロナウィルス情報

2020年2月の大陸中国での新型コロナウィルス感染者と死者の割合。

感染者/全人口: 0.00268%
死者/感染者:  2.18%
死者/全人口:  0.000059%

つまり、大陸中国では、3万人に一人が感染、感染者の50人に一人が死亡。それは全人口の160万人に一人が感染で死亡。そういうことになる。

【2020年2月7日 中国でのコロナウィルス罹患者情報】

2月7日に大陸中国の保険当局が発表した数字をもとに、以下を算出した。

大陸中国での罹患者:     0.0023%
大陸中国での罹患者の死亡率: 2.2723%
大陸中国での罹患後の死亡率: 0.000052%

罹患者の死亡率が若干上がっている。

大陸中国では、5万人に一人が罹患し、罹患者は50人に1人が死亡する。武漢市に限ると、この率は倍以上になる、というニュースもあった。大陸中国では、現在、全人口の2百万人に1人が新型コロナウィルスに罹患後死亡している、ということになる。

本ページでは特に大陸中国の発表する数字を出すだけに留める。

大陸中国の各地や日本だけではなく、台湾などでも「マスク不足」が始まっており、どのドラッグストアでも「マスクはありません」などの張り紙が目立つ。ドラッグストアに入ると、箱で買うマスクは全く無いものの、袋で5枚一組、などというものはまだあり、また、女性用・子ども用の小さなサイズのものはまだあるようだ。

京都、鎌倉などの観光地では大陸中国の政府が「外国への団体旅行の渡航禁止」を打ち出している。実際に行ってみると、激減してはいるものの、中国人の観光客はまだいるのがわかる。時期が時期だけに、不要不急の外出は控えるのが得策ではあるようだ。しかし、一方で「一般の人のマスクは感染症の予防には効果がほとんどない」という事も知られるようになってきて、街を歩くと、マスク着用者が一時に比べて減った感じがある。

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